パソコン教室ワープロイン・Uの講師は、日商マスターなど、経験豊富なインストラクターが揃っています。

パソコン教室 講座一覧

ワープロイン・U

淵野辺教室 TEL.042-753-0743
      神奈川県相模原市淵野辺3-15-1
パソコン教室トップへ        これらの講座はセットコース講座です。 単科講座はこちらでご覧ください。

 1.パート・正社員 事務職に必要なパソコン講座   初心者歓迎!

    事務職に不可欠な、 パソコン基礎、ワード入門・初級、エクセル入門を学びます。
    今人気の、簡単に作れるホームページ(ブログ)講座もセットされています。
    標準70時間を多少オーバーしても追加料金なしの安心講座 ¥138,000−

 2.日商PC検定試験  &合格保証講座  初心者もOK!

      1.日商PC検定試験 文書作成部門 3級合格保証講座
      2.日商PC検定試験 データ活用部門 3級合格保証講座
      3.日商PC検定試験 文書作成/データ活用 3級合格保証講座

 3.ビジネスパソコン基本講座 \108,000- 初心者歓迎!

   標準学習時間 40回60時間で、会社で使うパソコンの基本を学びます
    これだけ学べばワードもエクセルもインターネットもメールも使えるようになります
    文書作成も、表計算もグラフ作成も出来れば仕事の効率も上がります

 4.日商PC検定コース \320,000- 初心者歓迎!

    学習時間 100回200時間で、日商PC検定合格を目指します。
    合格目標は、日商PC検定文書作成2/3級、データ活用3級です。
    この試験に合格できれば、就職に有利になり、職場での評価もあがるでしょう。(分割払い時¥355,000-)

 5.パパっとパソコン学び放題コース \88,000- 初心者・シニア歓迎

    標準45時間ですが、パソコン基礎・ワード・メール・インターネット・
       デジカメ・ハガキ作成の基本を修了するまで学びます。
    例え、倍の90時間かかっても100時間かかっても追加料金無し お勧め講座
    教室に通う目的は上手に使えるようになること。それも楽しみながら
    このコースなら追加費用の心配もなく、夢を持って心ゆくまで学べます

 6.ブログ講座 (blog講座) \19,800- 初心者歓迎!

    5 時間あれば初心者でも 「ブログ」 を作成できます。
    簡易版ホームページのブログを作成して、インターネットの世界にデビューしましょう。
    撮ったデジカメ写真を公開することも、仕事のホームページとして使うこともOKです。

 7.Jw_cad講座 \60,000-   CADソフト無料ダウンロード可!

    初級10回20時間にフリー受講10時間がつきます 履歴書にCAD可と書こう
    JwcadはCADソフト代無料なので自宅でもたっぷり練習できます


教育訓練給付講座   (雇用保険被保険者期間5年以上の方の場合です)
講 座 名    受講時間 分割受講料
一括受講料
給付金 自己負担 受講期間
日商PC検定コース 200  \355,000
\320,000
\142,000
\128,000
\213,000
\192,000
12ヶ月
 日本商工会議所・各地商工会議所が主催している検定試験です。
       パソコン関連検定のスタンダードとでもいうべき検定です。
       当教室が試験会場です。

                                    
 給付後受講料 ¥960/1時間
   教育訓練給付講座は 対象者ならとてもお得に学べます。
     入校金・消費税・テキスト代 すべて込みで ¥960/1時間
     これだけの資格を取れる教育訓練給付講座が、この受講料で学べます。
        しっかりパソコン操作技術を身につけましょう。

 教育訓練給付制度とは

 働く人の主体的な能力開発の取り組みを支援し、雇用の安定と再就職の促進を図ることを目的とする雇用保険の給付制度です。
 通算3年以上の雇用保険の被保険者期間(途中1年未満の離職期間は可))があり、現在も被保険者(在職者)であるか、離職後1年未満の方(離職者−妊娠出産等で受講できなかった方は延長措置あり)が、厚生労働大臣の指定する教育訓練を受講し修了した場合、本人が教育訓練施設に支払った教育訓練経費の一定割合がハローワーク(公共職業安定所)から支給されます。
 ハローワークに対して「支給要件紹介」ができますので、不確実な方はご相談ください。

 給付額・給付率について

 被保険者期間      給 付 額     給 付 率
 5年以上         最大 20万円    40%
 3年以上5年未満   最大 10万円    20%

 対象期間3年以上5年未満の方の給付率は20%です。したがって、給付額はそれぞれの50%となります (よって自己負担も変わります)。

修了後の提出書類

     書類の提出は原則として本人がハローワークに持参することになっています

      1.教育訓練給付金支給申請書
      2.教育訓練修了証明書
      3.領収証
         以上3点は教室で発行・配布
      4.本人・住所確認書類
         運転免許証・国民健康保険被保険者証・住民票の写しなどのいずれか
      5.雇用保険被保険者証
     

以下ハローワークからの注意事項です

教育訓練給付金支給申請書記載に当たっての注意事項 <<必ずお読みください>>

○ 事実に即した申請
 支給申請は正しく行ってください。偽りの記載をして提出した場合には、教育訓練給付金を受けることができなくなるばかりでなく、不正に受給した金額の返還と更にそれに加えて返還額の2倍の金額の納付を命ぜられ、また、詐欺罪として刑罰に処せられる事があります。なお、不正の行為があるにもかかわらず、教育訓練給付の支給申請に係る公共職業安定所の調査・質問に虚偽の陳述をした場合は納付命令の対象となることがあります。また、不正に係る受講開始日前の被保険者であった期間はなかったものとみなされるので、以後一定期間は他の教育訓練受講についても教育訓練給付金を受けることができなくなります。
○ 教育訓練経費の範囲
 「教育訓練給付金支給申請」 [7]欄の教育訓練経費とは、申請者自らが教育訓練施設に対して支払った入学料及び受講料(最大1年分)の合計をいい、検定試験の受験料、受講に当たって必ずしも必要とされない補助教材費、教育訓練の補講費、教育訓練施設が実施する各種行事参加に係る費用、学債等将来受講者に対して現金還付が予定されている費用、受講のための交通費、パソコン等の器財の費用、クレジット会社に対する手数料、支給申請時点での未納の額等については含まれません。
 また、事業主等が申請者に対して教育訓練の受講に伴い手当等を支給する場合であっても、その手当等のうち明らかに入学料または受講料以外に充てられる額を除き、教育訓練経費から差し引いて申請しなければなりません。
 なお、上記の受験料、受講者に対して現金還付が予定されている費用、手当等の有無やその内容につきましては、後日公共職業安定所により調査を行い確認させていただくことがあります。
○ 不正受給処分の対象となる具体例
 こうした適正な教育訓練経費の範囲等から、次のような場合においては、雇用保険法第60条の3第1項の「偽りその他不正の行為により教育訓練給付金の支給を受け、又は受けようとした者」に該当し、不正受給処分の対象となりますので十分にご留意願います。
  1. 受講申込者が他者に当該講座を受講させ、受講申込者の名義で支給申請を行った場合は、実際に受講申込者が給付を受けたか否かにかかわらず、当該受講申込者の不正受給となります。
  2. 講座の修了試験について、教育訓練施設や販売代理店等から解答の提供を受けて受験した場合は、教育訓練修了証明書が交付されても、実質的に修了していないことから、教育訓練給付金の支給申請を行うことはできません。この点を承知した上で競技の教育訓練修了証明書により支給申請を行った場合には不正受給となります。
  3. 教育訓練施設、販売代理店、事業所等から教育訓練経費の一定額が還付されることが予定されている場合(現金だけでなくパソコン等の無償提供等を含みます。)は、当該還付予定額を差し引いて教育訓練経費を申告するのでなければ、不正受給となります。
  4. パソコン等の器財を含めた教育訓練経費の申告は不正受給となります。
○ その他の注意事項
  1. 申請書の提出は、疾病又は負傷、1ヶ月を超える長期の海外出張等その他やむを得ない理由があるとあると認められない限り、代理人又は郵送によって行うことができません。当該やむを得ない理由のために支給申請期限内に公共職業安定所に出頭することが出来ない場合に限り、その理由を記載した証明書を添付のうえ、代理人又は郵送により提出することができます。
     代理人による提出の場合は、本人と代理人の間柄、代理人の所属、代理申請の理由を明記した「委任状」が必要となります。委任状の文例=「私は、(代理申請の理由)のため下記の者を代理人に定めて、(本人住居所管轄安定所)に教育訓練給付金支給申請書及び確認書類を提出することを委任します。(本人住居所・氏名・印)記(代理人氏名)(代理人住所)(本人と代理人の間柄)(代理人の所属)」
     また郵送による提出の場合、事項防止のため、支給申請書裏面2のハの書類については「住民票の写し」又は「印鑑証明書」(いずれもコピー不可)に限るとともに、できるだけ簡易書留を用いるようにしてください。
  2. 支給申請に係る教育訓練の受講修了により習得した職業能力の内容などの教育訓練の受講の成果や、その教育訓練の講座の具体的な内容などについて、公共職業安定所がお伺いすることがあります。

パソコンの操作技能は、今やどこの職場でも必須です。
 当教室は創設以来16年以上を経過し、数々の人材のパソコン操作能力を初歩から養成し、
本人の能力開発はもちろん、社会の発展にも寄与していると自負しております。
 あなたも当教室で能力開発をしませんか?

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